皆様に最高でラグジュアリーなカジノや、ブックメーカー情報をお伝えさせていただく『カジラグ』！
今回は、被害者も急増中の「オンラインカジノを利用した情報商材詐欺」についてお伝えする第二弾！
その詳細な手口や、何故近年情報商材詐欺の被害者が急増しているのかを分かりやすくご説明いたします。
本記事をお読みいただく前に、まずは前回の「要注意！被害者急増中のオンラインカジノ情報商材詐欺について！」にも、目を通しておいていただくと、より分かりやすくなるかと思います。
情報販売
「当たる確率の高いレースや、大儲けできる可能性がある」などとうたい、有名人や競馬関連であれば元調教師や元騎手を前面に押し出し、情報を提供する代わりに情報料を要求する詐欺が『情報販売詐欺』です。
これまでの情報販売商材は、競馬や競輪といった公営ギャンブルがターゲットに、HPやハガキで申し込み、メールや電話でやり取りを行うような形であり、割合50代以上の壮年や老年層の被害者が大半を占めていました。
しかし、近年では『Twitter』『Instagram』『FaceBook』など、SNSの普及によって、若年層にも広く情報を伝えられるようになった結果、よりカジュアルで知識を必要としないオンラインカジノやブックメーカーを利用した情報販売詐欺が横行しています。
情報販売系はどちらかといえば、オンラインカジノよりもブックメーカーの予想販売に寄ったものと言えるでしょう。
攻略や必勝法の販売
オンラインカジノの情報商材において、詐欺被害の多いもののひとつが「攻略や必勝法の販売」です。
オンラインカジノには、数多くのゲームとともに、数多くの必勝法があります。
例えば、ベッティング攻略である「マーチンゲール法」「ココモ法」「モンテカルロ法」。多くのカジノでは禁止行為とされている「カードカウンティング」などもそうですし、バカラをプレイする上で情報の1種となる「罫線」の活かし方なども、攻略情報のひとつと言えるでしょう。
こういった攻略系の情報は、確かに利用価値のあるものも少なくはないのですが、インターネットや書籍を確認すれば出てくる情報が大半であり、高額な商品代金を支払ってまで購入するようなものではないことがそのほとんどです。
ましてや、オンラインカジノに「攻略法」はあったとしても「必勝法」は存在しません。
必ず勝利できる、必ず儲かるは、詐欺の確率が非常に高いのでご注意ください。
自動ベットツール系
オンラインカジノにおける情報商材の中でこちらもかなり被害者が多いのが『ツール系』の情報商材詐欺です。
オンラインカジノが24時間年中無休で開催されていることを逆手に取り……
「起動しておくだけで24時間自動ベット！自動で収益！」
「放置しておけば1日〇万円稼げる！」
といった宣伝文句で、高額なツール販売を行っている業者も少なくはありません。
こういったツールは、そもそもうまく稼働しない場合が数多く見受けられるのに加え、仮に稼働したとしても、多くのオンラインカジノにおいて『利用規約に抵触する恐れがある行為』とみなされます。
こちらは『ボンズカジノ』の利用規約の一部。確かに自動化ツールの利用を禁止する旨が書かれています。
禁止行為に見なされた場合、アカウントの凍結や勝利金の没収といった重い処罰が下されることとなりますので、結局ツール代金すら回収できずに終わるケースも少なくはありません。
勧誘やセミナー
先ほども「近年では『Twitter』『Instagram』『FaceBook』など、SNSの普及したことによって、情報商材詐欺の被害者が増えてきた」とお伝えしましたが、こちらも急増しているのが勧誘やセミナー系の被害です。
少し調べるだけで数千件！
インターネットやSNSが普及する以前では難しかった「連絡先を知らなかった古い知人や友人」を、見つけ出すのが容易になり、そういった人々に連絡を取り「とても儲かる話がある」「すごく成功した人が居て、その人の話が無料で聞ける」などと誘い、情報商材を売りつけたり、セミナーへ勧誘するようなパターンも急増しています。
被害が急増し始めた理由
何故、最近ここまで情報商材詐欺の被害が急増してしまっているのでしょうか？
そのひとつに、コロナウィルスの影響があるかと思われます。
コロナウィルスの蔓延によって外出自粛や、自宅でのリモートワークが増加したことにより、これまで以上に時間に余裕が出来た人々が増加したこと。そして、なにより、コロナウィルスの影響で先行きに不安を覚えているような人々に対して「副業」や「投資」とうたって情報商材を販売しようとする業者が増えてきました。
また、副業フリーランスや積み立てNISAなどが一般的になったことで「副業」や「投資」という言葉が一般的になり、これまでに比べて言葉としての敷居も下がって来たのも要因のひとつでしょう。
オンラインカジノはあくまで『楽しむもの』です。
情報商材で儲かる可能性がゼロとは言いませんが、非常にリスクを伴う行為であることは、必ず念頭に置いておくべきでしょう。