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オンラインカジノへの風当たりが厳しくなっているのは事実です。

マスコミを中心に、明らかにマイナスイメージをつけるような記事を執筆し、オンラインカジノは悪だという状況を作り出そうとしています。

読売新聞もその1つであり、社説でオンラインカジノへ対抗するような記事を掲載したのです。

読売新聞が掲載している内容はどのようなものだったのか、そしてオンラインカジノの記事に何らかの影響はあるのか見ていきましょう。

この記事は

遊雅堂様とのコラボでお送りします。

読売新聞が掲載したオンラインカジノ記事

読売新聞は、2024年8月29日の社説にて、オンラインカジノに関する記事を取り上げました。

初めに言っておきますが、オンラインカジノというのは違法扱いはまだ受けていませんし、オンラインカジノで遊んだユーザーが取り締まりを受けるような状況はありません。

しかし、読売新聞はオンラインカジノを悪だと認定し、厳しい処分を科すべきだという意見を出しています。

海外のインターネットカジノに接続し、賭博にのめり込む人が急速に増えている。日本では犯罪にあたることを周知するとともに、利用の規制を急がなければならない。

読売新聞オンライン

オンラインカジノをプレイするのは犯罪であると記載しており、明らかに現在の方針とは異なるようなイメージを付けようとしています。

また、利用規制について明言しており、このような内容まで記載するほど厳しい方針を取るべきだという意見まで記載しています。

欧州などでは、違法なネットカジノに接続できないようにする「ブロッキング」を実施している国もある。日本でも、こうした仕組みの導入を検討すべきだ。

読売新聞オンライン

読売新聞はオンラインカジノを日本からアクセスできないようにして、今後一切ギャンブルができないようにすべきだという論調を取っています。

しかし、オンラインカジノをプレイするのは日本人の自由となっており、現時点で違法という判断を受けていないのであれば問題ないものと判断されます。

この論調はオンラインカジノを悪だと認定して、日本から余計なギャンブルを排除しようとする狙いがあるのは間違いありません。

既に多くの人に評価され、プレイしたいと考えている人が多くなっているオンラインカジノを悪とするのは、問題と言える行為です。

読売新聞はオンラインカジノをダメなものと認定させようとしています。日本ではオンラインカジノが広がりつつあり、多くのユーザーに認められているのは事実です。ユーザーの気持ちを考えると、違法という判断を勝手に持ち出すのは良くないですよね。

オンラインカジノが急速に広まっているのも判明

読売新聞はオンラインカジノをダメなものと認定していますが、同時にオンラインカジノが広まっている状況についても記載しています。

特に多くなっているのはアクセス数であり、以前までとは全く違うような状況が生まれているのは確かです。

民間のデジタル分析会社によると、ネットカジノへの日本からの接続数は、2018年につき70万回だったが、21年には月8300万回に激増しているという。

読売新聞オンライン

オンラインカジノへのアクセスは急増しており、2021年には多くのユーザーが日本からアクセスしていることがわかります。

日本からここまでアクセスされている背景には、次の要素が影響しているものと読売新聞は分析しています。

ネットカジノには、スロットマシンやルーレットのほか、スポーツの試合結果を予想する賭博もある。日本語で表示されているサイトも目立つ。コロナ禍の外出自粛中に、ゲーム感覚で始めた人も多いのではないか。

読売新聞オンライン

コロナが影響しているものと判断していますが、この情報は間違っていないと判断できます。

実際にコロナが流行してからオンラインカジノが伸びているのは間違いないことで、在宅でできるギャンブルというのが大きく需要を高めているのは確かです。

しかし、オンラインカジノが悪であるという論調は良くないものと判断できるため、このような社説を記載するのは避けてほしいと多くの人が思っています。

オンラインカジノは違法でも合法でもない、ユーザーが自由に選べるギャンブルとして作られているものですから、遊ぶ人の判断にゆだねるべきなのです。

オンラインカジノのアクセス数などの情報は参考にできる部分が多くありますね。ただ、論調がマイナスイメージを与えるものばかりとなっていることから、カジノへのイメージが悪くなってしまうのは良くないものです。

まとめ

オンラインカジノはマスコミが明らかに規制に動かせようとしている雰囲気があります。

一方で、CMを流していた実績をマスコミは無視しているのも事実であり、ダブルスタンダードのような状態になっています。

オンラインカジノは日本で遊んでも問題はないものと判断されている以上、触れる必要はないものと判断すべきなのです。